医療法人友愛会 友愛記念病院

内科・心療内科・精神科・歯科・リハビリステーション科

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病院紹介

病院長挨拶

地域の方々に選ばれる病院を目指して

近年の病院のあり方は病院の総合力を高める【多機能化】の時代から、地域で個々の病院が医療システムを作る【機能分化】の時代へとなっております。

当院では、長期療養を担う医療サービスを提供することが、地域の方々のニーズを満たす大きな役割のひとつであると考えております。

そのため、下記の運営方針に従い患者様にサービスを提供させていただき、皆様に選ばれる病院を目指します。

院長 亀井 富士人

院長 亀井 富士人

 

運営方針
  • 長期にわたる療養を必要とする患者様の診療情報・入院診療計画等に基づいて、療養上の管理、看護、医学的管理の下における介護、その他必要な医療を行うことにより、その患者様が有する能力に応じ自立した日常生活を営むことが出来るように努めます。
  • 患者様の意志及び人格を尊重し、常に患者様の立場に立って医療サービスの提供に努めます。
  • 地域や家庭との結びつきを重視した運営を行い、関係市町村、居宅介護支援事業者、居宅サービス事業者、他の介護保険施設その他の保健医療サービス又は福祉サービスを提供する者との密接な連携に努めます。

 

基本理念

友愛記念病院は良質で安全な医療・介護を提供し、
患者様に信頼される病院を目指します。
基本方針(4つの柱)
1.人権尊重

患者様のプライバシーを守り、自ら選択し決定する権利を尊重し、

患者様とそのご家族とともに医療者としてパートナーシップの構築に努める。

1.社会貢献

社会に良質で安全な医療、充実した看護・介護を提供し、地域との連携を図る。

1.自己啓発

常に人間性と技術の向上に努め、職業倫理を実践する。

1.法人連携

友愛グループ各施設との連携を図り、医療機関としての中心的な役割を担う

 

行動指針
  • 全てにおいて患者様の立場に立った行動をする。
  • 常に安全管理に全力を尽くす。
  • 常に業務の改革・改善に努め、迅速且つ正確な情報の伝達を行う。
  • 常に自らの能力開発・自己啓発を続ける。
  • 服務規律の維持に努める。
解説
○プライバシーを守り、自ら選択し決定する権利

自分の病気について知る権利を十分保障し、また診療における自己決定権を守るためには、理解できる言葉での説明と同意が重要である。(インフォームド・コンセント)我々はこの決定権を尊重し、病める人々の望む医療サービス、介護サービスを提供しなければならない。

○医療者としてパートナーシップ

病院医療の特徴は、チームを作って、すべての病める人々に生命尊厳の念と人間愛をもって接し、おのおのが知識と技術を適切に用いて、病める人々を癒し、苦痛を和らげ、さらに病気の予防と健康の増進に努めるということであり、病める人々の利益を目的として自分たちの利益の手段としないこと。また、病める人々に我々が知ることのできた病気についての正しい情報を提供することも、我々の共通した行動基準であり、これらの基準に従ったときに、我々と病める人々とが対等な信頼関係を保つことである。

○社会貢献

病院は、地域住民の医療を担当するだけでなく、それぞれの機能に応じて、病気の予防をはじめ保健指導に寄与するなど、人々の健康増進のために積極的にその役割を果たすように努めなければならない。また、積極的に地域組織と連携して、地域の医療・福祉の水準が向上するよう努める。

○職業倫理

人はみな家族、地域社会、企業などの社会集団の中で生活し、働いている。これらの社会集団にはそれぞれの道徳的規範がある。これらの道徳的規範はかならずしも共通するものではない。すなわち病院の職員として、病院という組織がもつ道徳的規範のなかで、各人が業務を遂行する際の行動基準や心のあり方が倫理である。よって、病院の職員は、病める人々の回復や健康と福祉の増進を目的として業務に励み、自分たちの利益のための手段としてはならない。

○友愛グループ

医療と福祉とを結んで一貫したサービスが提供できるように、友愛グループの諸施設とも連携することが必要であり、その結果、地域医療体制の維持及び発展につながる。

次世代育成支援推進法に基づく行動計画

職員がその能力を発揮し、仕事と生活の調和を図り働きやすい雇用環境の整備を行うため、次のように行動計画を策定する。

  • 〈計画期間〉平成27年4月1日~平成30年3月31日までの3年間
  • 〈計画内容〉雇用環境の整備に関する事項
1.子育てを行う職員の職業生活と家庭生活との両立を支援する為の環境整備
目標1:育児・介護休業法に基づく諸制度の整備と周知

〈対策〉

  • 管理職を対象とした研修の実施
  • 院内連絡会議等を利用した周知・啓蒙の実施
  • 休業取得予定者に対する説明の実施
2.働き方の見直しに資する多様な労働条件の整備
目標1:所定外労働削減のための労働環境の整備

〈対策〉

  • 管理職を対象とした研修の実施
  • 院内連絡会議等を利用した周知・啓蒙の実施
目標2:年次有給休暇及び時間単位での有給休暇取得の推進

〈対策〉

  • 管理職を対象とした研修の実施
  • 社員の年次有給休暇・時間有給取得状況の管理強化と取得推進
  • 院内連絡会議等を利用した周知・啓蒙の実施
3.次世代育成支援対策に関する事項
目標1:若年者に対するインターンシップの受け入れを行い就業体験の機会を提供

〈対策〉

  • 計画期間の間に学生のインターンシップ受け入れを実施
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